「1円スマホ」のからくりや注意点を徹底解説！落とし穴はある？
スマホが「1円」で販売されている様子を見かけたことがある方も多いと思います。
この記事では、
「どうしてスマホが1円で購入できるの？」
「なにか罠があるのでは？」
と気になっている方に向けて、
- 「1円スマホ」のからくり
- 「1円スマホ」の注意点
について紹介しています。
一見するとお得な「1円スマホ」ですが、実際は損をしてしまう可能性もあります。
トータルで一番お得な方法を見出していただけたら幸いです！
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「1円スマホ」のからくり｜なぜ格安で購入できるの？
2019年の電気通信事業法の改正によって、スマホ値引きに制限がかけられました。
しかしキャリアショップや家電量販店では、複数の割引を組み合わせることで、「1円スマホ」を実現しています。
「1円スマホ」は、下記の2つに分けられます。
- 一括1円
- 実質1円
それぞれの仕組みを見てみましょう！
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一括1円の場合
一括1円で購入できる端末では、「回線契約時の値引き」と「端末単体の値引き」が組み合わされている場合が多いです。
たとえば55,000円の端末の場合、下記のようになります。
現在のガイドラインでは、回線契約を条件とした値引きは22,000円までと決められています。
一方で、端末単体の値引き（いわゆる「白ロム値引き」）に上限はないため、残りを端末単体の値引きで調節しているわけです。
実質1円の場合
「端末単体の値引き」は販売店が負担する必要があるため、もともと高価なハイエンド機種を一括1円で販売することは困難です。
そこで各キャリアが実施している「端末購入プログラム」を併用することで、実質1円を実現しています。
端末購入プログラムとは、スマホを一定期間利用後に返却することで、残債が免除される仕組みです。
たとえば110,000円の端末の場合、下記のようなイメージです。
実質負担額は、端末の返却時期によって異なります。
「1円スマホ」の問題点｜今後は減っていく可能性も
「1円スマホ」を実現するための値引き分は、キャリアや販売店が負担する必要があります。
公正取引委員会が行った「携帯電話端末の廉価販売に関する緊急実態調査」によると、各キャリアで販売されている機種の多くが赤字です。
赤字分は、主に通信料から得た利益によって補填されるため、通信料の高止まりを招くおそれがあります。
スマホ値引きに関しては、メーカーの経営が圧迫される問題も指摘されており、早ければ2023年内にもルールが変更される見込みです。
値引き額は、「回線契約時の値引き」と「端末単体の値引き」を合わせて44,000円が上限になります。
値引き額の上限が22,000円から44,000円に緩和される一方、「端末単体の値引き」による抜け道が塞がれる形です。
| 現状 | 新ルール | ||
|---|---|---|---|
| 値引き額 | 回線契約時 | 22,000円まで | 合計44,000円まで |
| 端末単体 | 上限無し | ||
ハイエンド機種を1円で販売することが難しくなるため、全体として見ると、「1円スマホ」は減っていくと予想されます。
2023/09/11 追記：
2023年9月8日に行われた総務省の有識者会議にて、割引額の上限は一律で44,000円ではなく、端末価格に応じて最大44,000円までに変更されることが明らかになりました。
「1円スマホ」の注意点｜落とし穴はある？
上手に活用すればお得に購入できる1円スマホですが、かえって損をする可能性もあります。
「1円スマホ」の注意点を見てみましょう。
- MNP（乗り換え）が必要
- 実質1円の場合、端末の返却が必要
- 通信料が高くなる可能性がある
MNP（乗り換え）が必要
値引きを最大限受けるためには、MNP（乗り換え）が必要です。
現在キャリアメールを利用しており今後も継続したい場合は、各社が提供している「メールアドレス持ち運びサービス」を活用するといいでしょう。
また多くの場合、乗り換え先の契約にあたって、3,850円の契約事務手数料がかかります。
短期でMNPするとブラックリスト入りする!?
「値引きなど特典のために、短期でMNPするとブラックリスト入りする（契約できなくなる）」と言われることがあります。
しかし総務省によると、下記に該当する場合は違法としています。
- 短期解約のみを理由に契約を拒否すること
- 「短期解約するとブラックリストに載る」などと案内すること
ただし「影響がない」とは断言できないため、よほどの理由がない限り短期解約はやめておいたほうがいいでしょう。
実質1円の場合、端末の返却が必要
「端末購入プログラム」を併用した実質1円の場合、残債の免除を受けるためには、端末の返却が必要です。
いわばレンタルのような仕組みで、端末が手元に残りません。
また端末が破損・故障している場合は、最大22,000円の追加料金が発生します。
通信料が高くなる可能性がある
端末価格の安さを理由に「1円スマホ」を購入すると、かえって損する可能性があります。
端末価格だけでなく、通信料や事務手数料などを考慮してトータルの支払い額で判断することが大事です。
たとえば「1円スマホ」よりも、中古スマホを格安SIMで運用して、機種変更の際に売却するほうが、安く収まる可能性が高いです。
おすすめ中古・型落ち機種は、下記の記事からご覧いただけます。
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